フリーランスの年収は、毎月決まった収入が入る会社員と比べると不安定です。
しかし、いくら頑張っても給料が上がらなかったり、SNSで成功したフリーランスを目にすると、「自分もフリーランスになった方が幸せになれるのでは？」と気になりますよね。
そんな方は、自分と同じスペックのフリーランスが現実的にどのぐらい稼いでいるのかが分かれば、具体的なイメージが湧くのではないでしょうか？
そこで今回は、
- 職業別フリーランスの年収平均額
- フリーランスの手取り額
- 高収入を目指す方法
- フリーランスのメリット・デメリット
について解説します。
この記事を読めば、フリーランスのリアルな収入事情を把握できます。
フリーランスになるために、会社員の今からできることも分かりますよ。
フリーランスの平均年収と働く時間
平均的なフリーランスの年収や1日の労働時間は、実は会社員とそれほど変わりません。
以下の表は、フリーランスを支援する団体である「フリーランス協会」のデータを中心に作成したものです。
| 年収の中央値 | 1か月に働く時間 | 1日に働く時間（h） | |
|---|---|---|---|
| フリーランス | 400〜600万円未満 | 140h以上 （200時間未満） | 8h程度 |
| 会社員 | 458万円 | 173h※1 | 8h |
参照：フリーランス協会「フリーランス白書2020」
参照：フリーランス協会「フリーランス白書2023」
参照：3国税庁「令和４年分 民間給与実態統計調査」
（※1所定労働時間の平均）
上の表を見ても、フリーランスと会社員の年収や働く時間はほぼ変わらないと見てとれます。
フリーランスが働く時間は、自分が引き受けた仕事量や個人のスキルによっては、1日10時間以上勤務する場合もありますが、会社員時代と比べて6割は、働く時間が減ったと回答しています。
またフリーランスの平均年収は、全体の約7割が年収600万未満という控えめな数値になっています。
それほど年収が高くない理由は、調査の対象者にフリーランス1年目や副業、家事の合間を縫って働く主婦なども含まれているためです。
業種や職種にもよりますが、本業のフリーランスだけを集計すると、もっと年収が高くなることが予想されます。
フリーランスの職業別平均年収
フリーランスと一口にいっても、職種によって年収は大きく変わります。
年収800万以上の層はエンジニア系やコンサルタント系、年収400万未満の層はデザイン系やライター系が多く、一般的に専門性の高い職業の方が年収が高いです。
では、エンジニア系、コンサルタント系、デザイン系、ライター系に加えて、人気の高いインフルエンサーの職業別年収をそれぞれ紹介します。
エンジニア系
エンジニア系とは、システムエンジニアやプログラマーなどのことで、例えば開発や保守管理などを担当します。
エンジニア系の平均年収は800万程度で、1時間あたりの単価が4000円以上も珍しくない、フリーランスの中でかなり稼げる業種です。
エンジニアの中でも特に稼ぎ目は、セキュリティエンジニアです。
サイバー攻撃の被害が大きくなっている昨今、セキュリティーに特化したエンジニアの需要は非常に高く、将来性もあります。
成功すれば1,000万円以上稼ぐこともできる職業です。
また、ITエンジニアは2030年に16万人のIT人材が不足する見込みで、年々需要が増えています。
エンジニア系は高度な専門知識や技術が必要になりますが、スキルを身につければ高収入を狙いやすい職業です。
コンサルティング系
コンサルティング系とは、ITコンサルタント、戦略コンサルタント、財務会計コンサルタント、Webコンサルタントなど、現状の課題を把握して、有効な改善案を行う仕事です。
平均年収は800万から1,000万円程度、1時間あたり1万以上も狙えるフリーランスの中でもトップクラスの高収入です。
コンサルティング系の中でより稼げる仕事は経営戦略や財務戦略コンサルタントで、年収2000万以上も狙えます。
経営戦略コンサルタントは、経営戦略の提案や運営をサポートする仕事で、経営陣と直にやりとりする仕事なので、それなりの経歴や信用が必要です。
財務戦略コンサルタントは、企業のお金にまつわる改善を担当する仕事で、公認会計士や税理士といった難関国家資格を持っていることを条件とする企業もあります。
いずれにしてもコンサルタントの職業全般は、実績や経験が重視される職業です。
フリーランスになる前までの経歴やスキルにより、収入は大きく変わります。
デザイナー系
デザイナー系とは、イラストレーター、Webデザイナー、グラフィックデザイナーなどを指します。
デザイナーの平均年収は300万から900万円程度と年収にばらつきが見られ、単価目安は、1時間あたり2000円から4000円です。
デザインの仕事は、ポスターやチラシなど紙媒体と、サイト制作などWeb媒体に分けられますが、全体的な求人数が多いのはWeb媒体です。
デザイナーの中での稼ぎ目はUI/UXデザイナーで、平均年収600万から700万円程度です。
UI/UXデザイナーは、ユーザーの使いやすさを重視したデザインを目的とした仕事なので、独創的なセンスよりもデザインのロジックやコミュニケーション能力が求められます。
比較的、数をこなせば誰でも上達しやすい分野であるため、未経験からでも実績や経験、スキルを積めば収入が上がりやすいです。
ライター系
ライター系とは、Webライター、記者、編集者などを指します。
平均年収は200万から600万円程度と低めで、1時間あたりの単価目安は、1000円から3000円程度です。
ライターの年収が低めな理由は、未経験から参入しやすく、副業や家事のすきま時間に働きやすいからです。
ライターには紙媒体とWeb媒体の仕事がありますが、Webライターの場合は、活動している人が多くても生活していけるほど稼いでいる人は少ないです。
例えば駆け出しライターの例を挙げると、1記事2000文字で2000円の報酬をもらえる人は稼げている方ですが、慣れないうちはそれだけ書くのに3日かかることもあります。
ライターの中で稼ぎやすい分野は、医療・金融などの専門ジャンルを持つ人です。
インフルエンサーが記事を書く場合、1記事、数万から10万円稼ぐことも可能です。
専門ジャンルがなくてもコミュニケーションに長けている場合は、1案件1万円以上の取材やインタビュー記事にも挑戦できます。
Webライターの中には、年収1000万円以上を達成している方もいらっしゃいますが、ライター専業ではなく、メディアの立ち上げ、ディレクター、マーケターなど、さまざまな技術を持っていることがほとんどです。
インフルエンサー
インフルエンサーとは、YouTuberやインスタグラマー、ライブ配信者など発信力が高い人々のことです。
SNSやインフルエンサーのマーケティングメディア「インスタラボ」の調査によると、インフルエンサーの平均年収は40万から600万円台、最大年収3000万円との回答も見られました。
副業も多い職業なので、年収にばらつきがあります。
全体の平均年収は120万円程度です。
本業でやっていけるほど高収入を稼ぐ人は、企業が提供する商品を紹介することで報酬を得る企業案件を積極的に受けています。
報酬の相場は、再生回数やフォロワー数によって決まったり、どれだけ購入につながったかという出来高性のこともあります。
例えば、YouTubeでは1回の再生で3円から20円、Instagramでは1フォロワーにつき1円から3円程度が目安です。
また特に人気の高いインフルエンサーは、イベントや本の執筆など複数の収入経路を持っています。
フリーランスと会社員の手取り額の違い
フリーランスの手取り額は、一般的に会社員と比べて低いといわれています。
それぞれの手取り額の目安は、次のとおりです。
- フリーランスの手取り→総収入の約60％～70％
- 会社員の手取り→総収入の約75％～85％
フリーランスの手取り額を見ると、会社員の15％から25％ほど低い数値が出ていますが、自由に使えるお金が少ないわけではありません。
なぜなら、会社員が手取りから払う家賃や光熱費でも、事業に関わる部分であれば経費として計上できるからです。
年収別の手取り早見表
フリーランスの年収ごとの手取り早見表を以下に作成しました。
手取り額と総収入の割合についても、一例として参考にしてください。
| 年収 | 手取り | 総収入からの割合 |
|---|---|---|
| 300万 | 2,102,960円 | 70％ |
| 400万 | 2,793,660円 | 70％ |
| 500万 | 3,444,660円 | 69％ |
| 600万 | 4,065,860円 | 68％ |
| 700万 | 4,635,360円 | 66％ |
| 800万 | 5,205,060円 | 65％ |
| 900万 | 5,774,660円 | 64％ |
| 1000万 | 6,335,060円 | 63％ |
（※手取り割合の小数点第一位は四捨五入）
参照：社会保険教育「個人事業主シミュレーション」にもとづき算出
総収入からの手取り額の目安は、一般的にいわれている数値と同じく、6割から7割程度という結果になりました。
年代別の平均手取り
フリーランスの年代別手取り額は、会社員と同じく年齢が上がるにつれ、年収が高くなる傾向があります。
以下は、2023年に調査が行われたエンジニア求人サイト「Relance」が公表しているデータをもとに作成しました。
| 20代 | 30代 | 40代 | |
|---|---|---|---|
| 平均収入 | 約510万円 | 約558万円 | 約620万円 |
| 年収1000万以上の割合 | 6％ | 8％ | 13％ |
（※割合の小数点第一位は四捨五入）
参照：エンジニア求人サイトRelance
年収1000万以上稼ぐフリーランスの割合も平均年収と同じく、年齢とともに増えていることが分かります。
実際のところ、どのぐらいの年齢でいくら稼げるかは、個人の経験値や力量、職業などにより大きく異なるので、あくまで参考程度にしてください。
フリーランスの手取り計算方法と具体例
フリーランスの手取りの計算方法と年収別の手取り額を詳しく解説します。
フリーランスの手取り計算方法
フリーランスの手取りとは、売り上げから経費と税金を引いて残ったものを指します。
計算図のイメージは、次のとおりです。
【売上 －（経費 + 税金）＝ 手取り】
ただし、税金の計算方法は、
【売上 －（経費・仕入れ額・控除）＝ 課税所得（税金の対象になる収入）】
【課税所得 × 税率 ＝ 税金】
と、収入から事業を運営するための経費などを引いたものに税率をかけます。
フリーランスが支払うべき税金はいくつか種類があり、それぞれ税率が違います。
ではどんな税金があるか、以下の表で確認してください。
| 税金の種類 | 内容 | 税率 |
|---|---|---|
| 所得税 | もうけに対して支払う税金 | 5％〜45％ （収入が上がるほど 支払い増加） |
| 住民税 | 住んでいる都道府県と市町村へ支払う | 一律10％ |
| 国民健康保険料 | 会社に属さずに働く人が入れる健康保険料 | 地域差や所得、加入人数による |
| 国民年金保険料 | 厚生年金に入っていない人が将来に備えて支払う年金保険料 | 一律16,520円（令和5年度） （金額は定期的に見直される） |
| 個人事業税 | 個人事業主などの年間所得が290万円を超えると支払う地方税 | 3～5％の税金 (職種によっては課税なし） |
個人事業税がかからない職業は、エンジニア、ライター、プログラマー、デザイナー、インフルエンサー、YouTuberなどが挙げられますが、実際に課税対象となるかは課税事務の担当者の判断によるので、絶対とはいえません。
手取り金額の計算例
年収からどの税金がいくら引かれて手元にお金が残るのか、年収ごとに説明します。
実際の手取り額は、経費や年齢、扶養家族などにより大きく異なるので、今回は以下の条件で社会保険教育「個人事業主シミュレーション」にもとづき算出しています。
- 経費は収入の10％
- 39歳未満の1人世帯
- 青色申告を想定
青色申告は、収入や税金を国に報告する一つの方法です。
手続きが簡単な白色申告もありますが、控除額が少なく税金を多く払わないといけないので、ある程度、事業収入がある方は青色申告がおすすめです。
では、600万円から1000万のフリーランスの手取りを詳しく見ていきましょう。
600万円のフリーランスの手取り
| 経費 | 600,000円 |
|---|---|
| 健康保険 | 474,300円 |
| 年金 | 198,240円 |
| 所得税（税率20％） | 291,900円 |
| 住民税 | 369,700円 |
| 手取り | 4,065,860円 |
上の表、年収600万円の計算例では、税金の対象となる金額は540万円絵です。
所得税は収入と比例して税率が上がりますが、課税所得が330万円を越え、695万円以下の場合、税率20％です。
700万円のフリーランスの手取り
| 経費 | 700,000円 |
|---|---|
| 健康保険 | 560,600円 |
| 年金 | 198,240円 |
| 所得税 | 454,700円 |
| 住民税 | 451,100円 |
| 手取り | 4,635,360円 |
上の表、年収700万の計算例では、税金の対象となる金額は630万円です。
課税所得が330万円を越え、695万円以下の場合、税率20％です。
800万円のフリーランスの手取り
| 経費 | 800,000円 |
|---|---|
| 健康保険 | 647,000円 |
| 年金 | 198,240円 |
| 所得税 | 617,300円 |
| 住民税 | 532,400円 |
| 手取り | 5,205,060円 |
上の表、年収800万円の計算例では、税金の対象となる金額は720万円です。
課税所得が695万円を越え、900万円以下の場合、税率23％です。
900万円のフリーランスの手取り
| 経費 | 900,000円 |
|---|---|
| 健康保険 | 733,200円 |
| 年金 | 198,240円 |
| 所得税 | 780,100円 |
| 住民税 | 613,800円 |
| 手取り | 5,774,660円 |
上の表、年収900万円の計算例では、税金の対象となる金額は810万円です。
課税所得が695万円を越え、900万円以下の場合、税率23％です。
1000万円のフリーランスの手取り
| 経費 | 1,000,000円 |
|---|---|
| 健康保険 | 832,800円 |
| 年金 | 198,240円 |
| 所得税 | 940,100円 |
| 住民税 | 693,800円 |
| 手取り | 6,335,060円 |
上の表、年収1000万円の計算例では、税金の対象となる金額は900万です。
課税所得が695万を越え、900万以下の場合、税率23％です。
もし課税所得が900万円から1円でも越えたら、所得税率33％です。
また、税金の対象となる収入が1,000万円を越えると翌々年から消費税を払わないといけません。
収入を増やそうとするとかえって手取り額が減ってしまうこともあるので、そんな時には、経費に計上できるものはないか探したり、法人化を検討するのもよい手です。
法人化するメリットの一つは、所得税が法人税に変わることにより税率が抑えられることです。
高収入を目指す方法
フリーランスが高収入を目指す方法は、次のとおりです。
- 取引先を増やす
- 高い技術力を身につける
- 経営者目線で考える
それぞれ詳しく解説します。
取引先を増やす
一般的に、取引先を増やすと年収が高くなる傾向があります。
実際、「フリーランス白書2023」の調査では、
- 年収800万以上の3人に1人→10社以上の取引先
- 年収400未満の人の3分の1→1社のみの取引先
という結果が出ています。
複数の取引先を持っていると、収入が安定したり、急に仕事を打ち切られても、焦らずにほかでカバーできます。
そのほか、1社のみの取引先では報酬が上がりにくいというデメリットもあります。
企業がフリーランスにかける予算は事前に決められているので、よっぽど成果が出て会社の業績が変わるぐらいではないかぎり、報酬は変わりません。
1社にこだわらず、単価の高い企業を探すとか、取引先を増やすことをおすすめします。
高い技術力を身につける
フリーランスで高収入を得るためには、高いレベルと希少価値のあるスキルが必要です。
技術力が高ければ、同じ業種のライバルができない仕事を受けられるので、多くのクライアントから求められる存在になります。
そのためには、自分の得意分野の案件を集中的に受けて実績を積むことが重要です。
また、自分の持っているスキルを証明できる資格があれば、クライアントから信頼を得やすくなるので、積極的に受けることをおすすめします。
経営者目線で考える
高収入を得ているフリーランスは、先を見越して仕事をしています。
クライアントから言われたとおりにただ進めるのではなく、相手の視点に立ってどうすれば売り上げにつながるかを考えながら、常に仕事に取り組んでいます。
どうしてこの案件を自分に任せてくれたのか、その意図をくみ取って働いていれば、クライアントの信頼度はどんどん上がっていきます。
クライアントが次の仕事を任せる相手を選ぶ際、同じスペックを持つフリーランスがいたら、より信頼できる方を選ぶものです。
信頼できる人になるためには、仕事の出来も重要ですが、丁寧なやりとりやビジネスマナーもしっかり見られています。
社会人として基本的なところも徹底しましょう。
フリーランス1年目の筆者のリアルな体験談
この記事を書いている私のフリーランス1年目のリアルな年収は50万程度、最初の3か月は全て合わせても1000円ほどでした。
全く知識のない状態からYouTuber（動画編集・動画配信）として活動を始め、趣味の韓国ドラマをテーマにコツコツ配信を続けたところ、1年後に月10万を達成しました。
夢のある年収ではありませんが、当時の私は社会人経験が2年弱しかなく、特別なスキルがない上、不器用な人間であることも前提として考えていただけたらと思います。
YouTuberとして活動するにあたって重視したのは、動画の質とファンづくりです。
配信回数は月2程度でしたが、ほかの日は動画編集の学習、同じジャンルの配信者の研究、SNSから視聴者が興味を持ちそうな内容をしっかり調査しました。
趣味でYouTubeを見ていても、「このエフェクトを使えば視聴者は分かりやすいんじゃないか」と思えば、やり方を調べ、即反映させました。
顔出し配信ではない分、自分の声でナレーションを入れる、コメントに丁寧に返信するなど人柄が出るようにしたり、自身の知らないことでも質問があれば時間をかけても調べて返すなど、関わりを持ってくださる方々に感謝の気持ちで対応していました。
ただ自分の力量を分かっているため、最初から稼げないだろうと予測し、無収入でも少なくとも3年間、一人で生きていけるほどの貯蓄を蓄えていました。
フリーランスのメリット
フリーランスになるメリットは、次のとおりです。
- 自由に仕事を選べる
- 人間関係のストレスが少ない
- 頑張った分だけ収入が上がる
フリーランスのメリットを会社員と比較しながら、それぞれ解説します。
仕事を自由に選べる
自分にあった仕事を自由に選べるのは、フリーランスの大きな特典です。
会社員だと嫌な仕事であっても、上から与えられた仕事を淡々とこなさないといけません。
クラウドソーシングの場合、事前に仕事の情報が分かるため、自分にとって不利な案件はおおよそ避けられます。
クライアントとの相性や詳しい作業内容など、実際に契約してから分かる部分もありますが、次の契約はしないなど自分の意思で決められます。
また、出社時刻、働く時間数など、時間に制限の多い会社員と違い、フリーランスは時間を自由にコントロールできます。
例えば、1ヶ月の半分だけ働きたいなら、それに合う案件を探し、納期さえ守ればOKです。
人間関係のストレスが少ない
多くのフリーランスは、クライアントの下で指示を受けて働いていても、常に顔を合わせているわけではありません。
そのため、会社員のように苦手なクライアントや上司など、人間関係の無駄な悩みを抱えずに済みます。
フリーランスになってもコミュニケーションは必要ですが、文面だけのやりとりで仕事ができる案件もあります。
頑張れば頑張るほど収入が上がる
フリーランスの大きなメリットは、仕事をすればするほど収入が上がることです。
会社員からフリーランスに移行した人の約半数が、収入が上がったというデータもあります。
※参照：「フリーランス白書2023」
また、全く新しい分野でも稼げそうなジャンルを見つけたら、自分でスキルを磨いてチャレンジすることができます。
一方で昇給のタイミングが決まっている会社員では、頑張ってもすぐには給料には反映されません。
年功序列の会社であれば、なおのこと努力や成果に見合った報酬が見込めません。
さらに会社員だと自分の専門外で稼げる分野を見つけても、社内の部署移動や転職などを考える必要があり、簡単にはチャレンジしづらいです。
フリーランスのデメリット
フリーランスのデメリットは、次のとおりです。
- 収入が不安定
- 一人で成長しづらい環境
- 社会的信用度が低い
会社員の場合と比較しながら、それぞれ解説します。
収入が不安定
頑張りに応じて収入アップを狙えるのはフリーランスのメリットではありますが、逆にいうと、モチベーションの低下やスキル不足、また新型コロナウイルスのような有事の際は、仕事がなくなってしまいます。
会社員であれば、調子が悪い時でも出勤さえすれば、労働時間に対して安定した収入が入ります。
フリーランスが収入を安定させる方法は、自分が持つ案件が途切れないようにすることです。
クラウドソーシングだけでなく、SNSの活用や自身のメディアを持つなど、複数の収入が入る環境づくりを目指してください。
また、メンタルをコントロールすることも重要です。
感情に左右されず仕事に取り組むコツは、常に平常心を保つことですが、初心者にはハードルが高めなので、まずは、人と会う、体を動かすなど、自分ならではの気持ちを切り替える方法を身につけましょう。
成長しづらい環境
フリーランスになってからも成長し続けている人は、自ら学ぶ機会をつくり、常に情報収集しています。
ただ机上で学ぶだけでは、案件に携わる中で想定外の事態に遭遇し、自分の手に負えなくなるリスクもあるため、気軽にチャレンジしやすい環境ではありません。
一方、会社員であれば、自分の力量を少し越えていたとしても、すぐに相談できる先輩や同僚のおかげで、多少失敗してもカバーしてもらいやすい環境です。
また、会社員であれば定期的に研修や勉強会などがあり、スキルを効率よく身につけることができます。
フリーランスが成長できる環境に身を置くためには、フリーランスが集まる交流会へ参加することです。
特に同じ業種の交友関係を増やすと、質の高い情報を得られるだけなく、分からないことや手が回らなくなった時などに、お互い助け合える仲間も見つけられます。
社会的信用度が低い
フリーランスは収入が不安定なので、社会的な信用度は高くありません。
会社員だと比較的通りやすい銀行ローンはハードルが高く、金利が高いローンしか通らなかったり、クレジットカードの審査に通りにくかったり、アパートやマンションの賃貸も借りづらいです。
そのため、今後ローンやクレジットカードを申し込む予定があるなら、会社員のうちに済ませておいてください。
フリーランスの社会的信用度を上げるには、安定した収入を証明する必要があります。
収入の証明には、収入額が記載してある、確定申告の控えが必要になるので、必ず残しておいてください。
安定した収入を得ていると判断された場合は、ローンやクレジットカードの審査が通ります。
フリーランスの高まる需要
働き方改革により副業の解禁や働く選択肢が増えて、ここ数年でフリーランスという言葉が世の中に浸透してきました。
日本のフリーランス人口は、2021年10月時点で総数1577万人です。
これは働き手全体の約22.8％がフリーランスとなりますが、アメリカと比較すると、アメリカは全体の働き手の36％なので、日本のフリーランスは多くはありません。
とはいえ、日本のフリーランス人口は、2015年から2021年10月時点にかけて、640万人も増加しています。
フリーランスが増えている要因は、コワーキングスペースの拡大や、Slackのようなチャットツール、ZoomのようなWeb会議ツールの浸透など、フリーランスが働きやすい環境が年々整ってきていることなども考えられます。
今後もフリーランスとして働く人々は増加し、需要も高まるでしょう。
まとめ
フリーランスの手取り額を同じ条件の会社員と比較した時、数字で見るとフリーランスの手元に残るお金の方が少ない傾向にあります。
しかし、自宅で働いている方であれば、会社員とは違い光熱費などの一部も経費として計上できるので、自由に使えるお金はフリーランスが少ないわけでもありません。
もし今からフリーランスを目指そうと考えられている方は、まずは中央値の400万円から600万円未満を目安にしてみてください。
より高収入を狙うには、信頼と実績の積み重ねが必要であり、それには数年単位かかります。
たとえ会社員時代は周りから頼りにされていた人でも、フリーランスになって全く仕事がとれないこともあるので、実際の手取り額を参考にして、貯蓄、ローンなど計画を立てて、独立を目指すことをおすすめします。